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 バイクの電動化、ホンダとヤマハのキャッチアップ戦略とは？

  本田技研工業（ホンダ）は、電動ビジネススクーター2車種（EM1 e、BENLY e:Ⅰ）をベースとした日本市場向けモデルをヤマハにOEM供給すると発表した。これらの車種は道路運送車両法において「第一種原動機付自転車（原付一種）」に分類される。原付一種を巡っては、保安基準や排出ガス規制の強化が進んでおり、ガソリンエンジン車の販売が将来的に禁止される動きがある。二輪車メーカーが多くの課題を抱える中で、ホンダとヤマハは2016年10月から原付一種市場における協業の検討を始め、2018年3月には50cc原付スクーターのOEM供給を実現した。他方、電動二輪車の航続距離を延ばすために「バッテリーの共通利用」を目指し、2021年3月に交換式バッテリーの標準化について合意し、共通仕様に適合するバッテリー交換システムの技術を確立している。電動ビジネススクーター2車種のOEM供給を皮切りに、原付一種クラスの電動二輪車ラインアップをさらに充実させ、併せて航続距離や充電時間、性能、コストといった課題の解決に取り組んでいく方針だ。