気象庁は、世界気象機関（WMO）の全球大気監視（GAW）計画に基づき、温室効果ガス世界資料センター（WDCGG）の運営機関として観測データの解析を担い、その結果を「温室効果ガス年報（Greenhouse Gas Bulletin）第21号」（発行日...

北海道大学大学院地球環境科学研究院、北海道立総合研究機構、名古屋大学および自然科学研究機構らの国際共同研究チームは、ポリエチレンテレフタレート（PET）分解酵素の性能を向上させる新技術を開発した（掲載誌：...

東京大学大学院医学系研究科のPhung Vera Ling Hui助教は、北海道大学、京都大学、鹿児島大学、インドネシア・パランカラヤ大学との共同研究により、森林・泥炭地火災から発生する煙霧が呼吸器疾患に与える影響を明らかに...

環境省は、環境経営マネジメントシステム「エコアクション21（EA21）」の認証制度を拡張し、GHGプロトコルに準拠した排出量算定・開示を可能とする「エコアクション21アドバンスト」を新設した。
パリ協定の採択以降...

京都大学大学院工学研究科の藤森真一郎教授は、IIASA（国際応用システム分析研究所）、東京大学未来ビジョン研究センター、立命館大学などの研究者とともに、統合評価モデル（IAM）を用いた気候変動シナリオ研究におい...

愛媛大学大学院農学研究科の髙田昌嗣准教授と東京農工大学大学院農学研究院の梶田真也教授らの研究グループは、遺伝子組換え技術を用いて、樹木細胞壁の構成成分であるリグニンに発光性構造を導入することに成功した...

早稲田大学スマート社会技術融合研究機構は、（株）REDER、（株）ネクステムズ、（株）NTTデータグループおよび（株）NTTデータと共同で、ユーティリティデータを活用した業界横断のデータ連携に関する実証実験を開始し...

経済産業省は、業界団体が設立した「バッテリー先進人材普及ネットワーク（BATON）」を紹介した。BATONは、蓄電池産業戦略（2022年8月31日：蓄電池産業戦略検討官民協議会）に基づく人材育成施策に係る取り組み。電池工業...

環境省は、文部科学省の気候変動研究プログラムの成果を活用し、平成30年7月豪雨を対象に、地球温暖化が進行した場合の気象災害リスクを評価するシミュレーションを実施した。本事業は「気候変動による災害激甚化に関...

北海道大学大学院文学研究院・上野真由美准教授らは、北海道立総合研究機構、森林総合研究所、東京農工大学との共同研究を通じて、北海道釧路地域におけるエゾシカ（Cervus nippon）の捕獲強化策の効果が地域内で異なる...