国環研、東アジア地域上空のオゾン濃度に対する気候変動現象等の影響を解明

発表日:2018.12.21

国立環境研究所は、東アジア地域上空のオゾン濃度に対する気候変動現象や越境汚染・越境輸送の増減による影響等について発表した。東アジア地域の大気・対流圏(地上から約15 kmまでの層)には、中国の経済成長等に由来する人為起源の窒素酸化物(NOx、VOC)が供給されており、温室効果ガスのひとつである「対流圏オゾン」の生成や、日本の大気中におけるオゾン濃度の増加が問題視されている。越境大気汚染観測の適地とされる「国設八方尾根酸性雨測定所(長野県白馬村)」の観測データ等を用いて、春季「対流圏オゾン」濃度の変動要因などを解析した結果、1)日本のオゾン濃度は1990年から増加傾向にあったが2008年に減少に転じ、その後は横ばい状態にあることが確認され、2)オゾンやオゾン生成の元となる「オゾン前駆体」を含む空気塊の滞留時間の算定を通じて、3)越境輸送の変化は「ラニーニャ現象」時に似た気圧配置によってもたらされたことが示唆された。越境汚染の予測等において気候変動現象を考慮することが重要であるという。

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