国立環境研究所と(国研)農業・食品産業技術総合研究機構を含む、8カ国・20大学・研究機関からなる国際研究チームは、世界の穀物生産における気候変動影響が従来の予測よりも10年以上早く顕在化すると報告した。気候変動は世界に穀物生産に悪影響を及ぼしており、IPCCによる第5次評価報告書(第2作業部会報告書)では主要穀物(トウモロコシ、ダイズ、コメ)の収量見通し(以下「将来穀物収量」)が2014年に公表されている。今回、同研究チームは、2022年の第6次評価報告書(第2作業部会報告書)公表に向けて、最新の手法に基づく将来穀物収量を先行的に提供した。2014年報告に使用された収量モデル(7モデル)に2014~2021年の間に各国で開発された5モデルを加え、合計12モデルによる計算を行ったところ、今世紀末にトウモロコシは24%減少、コムギは18%増加という結果が得られた(平均収量ベース、1983-2013年比)。また、主要生産国の集中する中緯度地域において、トウモロコシの減収が2030年代後半から顕在化し、コムギの増収が2020年代後半から始まることが示唆された。食料生産における気候変動への適応を前倒しする必要があると結んでいる。
情報源 |
【オンライン情報源1】 国立環境研究所 報道発表 |
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配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
タイトル | 国環研と農研機構など、穀物生産の温暖化シグナル早期化に警鐘 |
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日付1 |
刊行日: 2021/11/02 |
要約 | 国立環境研究所と(国研)農業・食品産業技術総合研究機構を含む、8カ国・20大学・研究機関からなる国際研究チームは、世界の穀物生産における気候変動影響が従来の予測よりも10年以上早く顕在化すると報告した。気候変動は世界に穀物生産に悪影響を及ぼしており、IPCCによる第5次評価報告書(第2作業部会報告書)では主要穀物(トウモロコシ、ダイズ、コメ)の収量見通し(以下「将来穀物収量」)が2014年に公表されている。今回、同研究チームは、2022年の第6次評価報告書(第2作業部会報告書)公表に向けて、最新の手法に基づく将来穀物収量を先行的に提供した。2014年報告に使用された収量モデル(7モデル)に2014~2021年の間に各国で開発された5モデルを加え、合計12モデルによる計算を行ったところ、今世紀末にトウモロコシは24%減少、コムギは18%増加という結果が得られた(平均収量ベース、1983-2013年比)。また、主要生産国の集中する中緯度地域において、トウモロコシの減収が2030年代後半から顕在化し、コムギの増収が2020年代後半から始まることが示唆された。食料生産における気候変動への適応を前倒しする必要があると結んでいる。 |
目的 | ニュースリリース等の配信 |
状態 | 完成 |
問合せ先(識別情報)1 |
【組織名】国立環境研究所 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】国立環境研究所 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
問合せ先(識別情報)2 |
【組織名】(国研)農業・食品産業総合研究機構 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】(国研)農業・食品産業総合研究機構 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
分野 | 地球環境 |
種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
場所 | アジア:日本 |
キーワード | 中緯度地域、トウモロコシ、適応、第5次評価報告書、コムギ、第6次評価報告書、穀物生産、生産国、温暖化シグナル、第2作業部会報告書 |
言語1 | 日本語 |
文字集合1 | utf8 |
主題分類 | 環境 |
ファイル識別子 | 110692 |
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言語 | 日本語 |
文字集合 | |
親識別子 | |
階層レベル | 非地理データ集合 |
階層レベル名 | 国内ニュース |
日付 | 2021/11/05 |
メタデータ標準の名称 | JMP |
メタデータ標準の版 | 2.0 |
国内ニュース | https://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=32711 |
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