農工大など、ゲレンデ跡地の「チョウ類相」衰退メカニズムを解明

東京農工大学、東京大学およびクィーンズランド大学からなる国際共同研究チームは、ゲレンデ跡地でチョウ類相が衰退するプロセスとその要因を明らかにした。人為的な管理が行われている草地(半自然草地)は世界的に減少しており、そこに生息する多様な動植物への影響が懸念されている。同研究グループは、定期的な管理が行われているものの、生物多様性保全の場と見られていなかった半自然草地に焦点を当てた調査に取り組み、送電線の下がチョウの楽園(重要なハビタット)になっていること等を発表してきた(Oki, K. et al., 2021)。本研究は、気候変動に伴う雪不足や人口減少(利用者の減少)に伴い、半自然草地の一角をなすスキー場の閉鎖が相次いでおり、草刈りなどの管理が停止したゲレンデが増加している情勢や、「チョウの指標性」を踏まえて設計されている。1~46年前に営業停止した、長野県北部周辺のスキー場跡地19か所および営業中のスキー場5か所における現地調査では、各地の植物群落・群集の詳細が確認され、草地性・荒地性・森林性の多様なチョウ(計61種、2,533個体)が観察された。一般化加法モデルを用いて、スキー場の営業停止からの経過年数とそれらの関係を解析した結果、草地性・荒地性のチョウは、閉鎖からの経過年数に伴って種数や量が減少することが明らかになった。森林性のチョウは閉鎖後に一時的に種数や数が増加するものの、長期的には減少する。こうした負の関係は、ゲレンデの放棄により植物高が高くなることを契機とする、食餌植物の減少・成虫の生息環境劣化の影響によるものと考えられた。森林性種の減少には個別の条件(スキー場の造成・管理方法など)が影響している可能性が高く、約10年間放棄されたゲレンデの減少が顕著であった。スキー場閉鎖後、少なくとも10年間隔で適切な管理を継続することで、ゲレンデ跡地における生物多様性保全効果の発現が期待できる、と提唱している。

配布情報

識別情報

メタデータの情報

関連するコンテンツ

分野絞込み
  • 地球環境
  • ごみ・リサイクル
  • 健康・化学物質
  • 自然環境
  • 大気環境
  • 水・土壌環境
  • 環境総合
種別絞込み
  • 組織
    • 地方公共団体
    • 財団・公益法人
    • 大学
    • 研究機関
    • 企業
    • プロジェクト
  • ニュース・イベント
    • 国内ニュース
    • 海外ニュース
    • イベント
  • 政策・法令
    • 審議会・研究会等
    • パブリックコメント
    • 議会
    • 法令・例規
      • 法律
      • 政令
      • 省令
      • 告示
      • 通達
      • 条例
      • 規則
    • 条約
    • 環境基準
    • 施策・事業
    • 白書・報告書
  • 研究・技術
    • データ
      • 数値・統計
      • 分類・目録
    • 論文・報告書
    • 標準・仕様・マニュアル
  • 解説
  • 製品・サービス
場所絞込み
  • 日本
    • 北海道
    • 青森県
    • 岩手県
    • 宮城県
    • 秋田県
    • 山形県
    • 福島県
    • 茨城県
    • 栃木県
    • 群馬県
    • 埼玉県
    • 千葉県
    • 東京都
    • 神奈川県
    • 新潟県
    • 富山県
    • 石川県
    • 福井県
    • 山梨県
    • 長野県
    • 岐阜県
    • 静岡県
    • 愛知県
    • 三重県
    • 滋賀県
    • 京都府
    • 大阪府
    • 兵庫県
    • 奈良県
    • 和歌山県
    • 鳥取県
    • 島根県
    • 岡山県
    • 広島県
    • 山口県
    • 徳島県
    • 香川県
    • 愛媛県
    • 高知県
    • 福岡県
    • 佐賀県
    • 長崎県
    • 熊本県
    • 大分県
    • 宮崎県
    • 鹿児島県
    • 沖縄県
  • 韓国
  • 中国
  • アメリカ
  • カナダ
  • イギリス
  • オランダ
  • スウェーデン
  • デンマーク
  • ドイツ
  • フランス
サイトの絞込み
  • 環境展望台
  • 環境関連の震災情報
    • 官邸
    • 文部科学省
    • 経済産業省
    • 厚生労働省
    • 環境省
    • 食品安全委員会
  • 中央省庁
    • 官邸
    • 総務省
    • 外務省
    • 文部科学省
    • 厚生労働省
    • 農林水産省
    • 経済産業省
    • 国土交通省
    • 環境省
  • 研究機関(国・独法)
    • 防災科学技術研究所
    • 物質・材料研究機構
    • 海洋研究開発機構
    • 農業・食品産業技術総合研究機構
    • 森林総合研究所
    • 水産研究・教育機構
    • 産業技術総合研究所
    • 製品評価技術基盤機構
    • 国土交通省気象庁気象研究所
    • 国土交通省国土技術政策総合研究所
    • 建築研究所
    • 港湾空港技術研究所
    • 土木研究所
    • 国立環境研究所
  • 都道府県
    • 北海道
    • 青森県
    • 岩手県
    • 宮城県
    • 秋田県
    • 山形県
    • 福島県
    • 茨城県
    • 栃木県
    • 群馬県
    • 埼玉県
    • 千葉県
    • 東京都
    • 神奈川県
    • 新潟県
    • 富山県
    • 石川県
    • 福井県
    • 山梨県
    • 長野県
    • 岐阜県
    • 静岡県
    • 愛知県
    • 三重県
    • 滋賀県
    • 京都府
    • 大阪府
    • 兵庫県
    • 奈良県
    • 和歌山県
    • 鳥取県
    • 島根県
    • 岡山県
    • 広島県
    • 山口県
    • 徳島県
    • 香川県
    • 愛媛県
    • 高知県
    • 福岡県
    • 佐賀県
    • 長崎県
    • 熊本県
    • 大分県
    • 宮崎県
    • 鹿児島県
    • 沖縄県
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。