京都大学ほか３大学・研究機関は、CO2回収・利活用（CCU: Carbon dioxide Capture Utilization）の長短を明らかにした。CCUは、排ガス由来のCO2を回収し、石油代替燃料やプラスチック原料を得るプロセスのこと（広義）。大気に放出されるCO2を抑制し、化石燃料由来のCO2排出を削減できることから、カーボンニュートラルへの貢献が期待されている。近年話題の「合成燃料（e-fuel）」もCCUによる産物のひとつ。回収したCO2とCO2フリー水素（再生可能エネルギーによる水分解で得られた水素）から合成ガスを製造し、さらに粗油を合成するプロセスがほぼ確立されている。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は「CO2ゼロ排出」に向けて、バイオマスエネルギーの拡大やCO2回収貯留技術（CCS: Carbon dioxide Capture and Storage ）の導入・普及、電化の促進やエネルギー需要の低減などを想定したシナリオを示している。本成果は、それらのシナリオとは一線を画し、e-fuelを軸とする新たなシナリオを提示するもの。将来の人口、経済成⾧、技術の進展（効率・コスト等）を入力条件として、CO2排出量、エネルギー需給、エネルギー技術の導入量および費用を推計するモデルを用いている。“e-fuelの利用が拡大する“シナリオをシミュレーションした結果、e-fuelは2050 年までに世界のエネルギー需要の 30％を満たし得ることが分かった。また、このような社会では、自動車や家庭などのエネルギー需要部門において。急速な電化を伴わずともCO2ゼロ排出を達成し得ることが示唆された。一方、e-fuelを増産するためにIPCCシナリオの1.5倍の再生可能エネルギー発電量を要し、直接空気回収量（DAC: Direct Air Capture）を年間 10 Gt-CO2以上、併行実施する必要があることも示唆された。つまり、“e-fuelの利用が拡大する“シナリオは、ライフスタイルを維持しつつ化石燃料からのCO2を出さないという点では優れている（例：遠くまでコストをかけて移動し、直火で調理する）。しかし、それは周辺技術を含むコストの増加を受容する社会の形成があってこそ成立する。本研究では、e-fuelを活かす道筋はユニークな選択肢の一つであるとアピールしつつ、課題の払しょくにつながる総合的な脱炭素戦略の検討・推進が重要、と結んでいる（オンライン掲載：One Earth）。
| 情報源 |
【オンライン情報源1】 京都大学 最近の研究成果 【オンライン情報源2】 名古屋大学 研究成果発信サイト 【オンライン情報源3】 国立環境研究所 報道発表 |
|---|---|
| 配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
| タイトル | ライフスタイルを変えずにCO2ゼロ排出を実現できるか？ |
|---|---|
| 日付1 |
刊行日: 2023/07/14 |
| 要約 | 京都大学ほか３大学・研究機関は、CO2回収・利活用（CCU: Carbon dioxide Capture Utilization）の長短を明らかにした。CCUは、排ガス由来のCO2を回収し、石油代替燃料やプラスチック原料を得るプロセスのこと（広義）。大気に放出されるCO2を抑制し、化石燃料由来のCO2排出を削減できることから、カーボンニュートラルへの貢献が期待されている。近年話題の「合成燃料（e-fuel）」もCCUによる産物のひとつ。回収したCO2とCO2フリー水素（再生可能エネルギーによる水分解で得られた水素）から合成ガスを製造し、さらに粗油を合成するプロセスがほぼ確立されている。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は「CO2ゼロ排出」に向けて、バイオマスエネルギーの拡大やCO2回収貯留技術（CCS: Carbon dioxide Capture and Storage ）の導入・普及、電化の促進やエネルギー需要の低減などを想定したシナリオを示している。本成果は、それらのシナリオとは一線を画し、e-fuelを軸とする新たなシナリオを提示するもの。将来の人口、経済成⾧、技術の進展（効率・コスト等）を入力条件として、CO2排出量、エネルギー需給、エネルギー技術の導入量および費用を推計するモデルを用いている。“e-fuelの利用が拡大する“シナリオをシミュレーションした結果、e-fuelは2050 年までに世界のエネルギー需要の 30％を満たし得ることが分かった。また、このような社会では、自動車や家庭などのエネルギー需要部門において。急速な電化を伴わずともCO2ゼロ排出を達成し得ることが示唆された。一方、e-fuelを増産するためにIPCCシナリオの1.5倍の再生可能エネルギー発電量を要し、直接空気回収量（DAC: Direct Air Capture）を年間 10 Gt-CO2以上、併行実施する必要があることも示唆された。つまり、“e-fuelの利用が拡大する“シナリオは、ライフスタイルを維持しつつ化石燃料からのCO2を出さないという点では優れている（例：遠くまでコストをかけて移動し、直火で調理する）。しかし、それは周辺技術を含むコストの増加を受容する社会の形成があってこそ成立する。本研究では、e-fuelを活かす道筋はユニークな選択肢の一つであるとアピールしつつ、課題の払しょくにつながる総合的な脱炭素戦略の検討・推進が重要、と結んでいる（オンライン掲載：One Earth）。 |
| 目的 | ニュースリリース等の配信 |
| 状態 | 完成 |
| 問合せ先（識別情報）1 |
【組織名】京都大学 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】京都大学 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 問合せ先（識別情報）2 |
【組織名】名古屋大学 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】名古屋大学 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 問合せ先（識別情報）3 |
【組織名】立命館大学 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】立命館大学 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 問合せ先（識別情報）4 |
【組織名】国立環境研究所 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】国立環境研究所 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 分野 |
地球環境 環境総合 |
| 種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
| 場所 | アジア:日本 |
| キーワード | e-fuel、CCS、IPCC、ライフスタイル、カーボンニュートラル、CCU、CO2フリー水素、脱炭素、統合評価モデル、DAC |
| 言語1 | 日本語 |
| 文字集合1 | utf8 |
| 主題分類 | 環境 |
| ファイル識別子 | 116839 |
|---|---|
| 言語 | 日本語 |
| 文字集合 | |
| 親識別子 | |
| 階層レベル | 非地理データ集合 |
| 階層レベル名 | 国内ニュース |
| 日付 | 2023/07/18 |
| メタデータ標準の名称 | JMP |
| メタデータ標準の版 | 2.0 |
| 国内ニュース | https://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=35686 |
|---|
