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ライフスタイルを変えずにCO2ゼロ排出を実現できるか？
発表日：2023.07.14
京都大学ほか３大学・研究機関は、CO2回収・利活用（CCU: Carbon dioxide Capture Utilization）の長短を明らかにした。CCUは、排ガス由来のCO2を回収し、石油代替燃料やプラスチック原料を得るプロセスのこと（広義）。大気に放出されるCO2を抑制し、化石燃料由来のCO2排出を削減できることから、カーボンニュートラルへの貢献が期待されている。近年話題の「合成燃料（e-fuel）」もCCUによる産物のひとつ。回収したCO2とCO2フリー水素（再生可能エネルギーによる水分解で得られた水素）から合成ガスを製造し、さらに粗油を合成するプロセスがほぼ確立されている。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は「CO2ゼロ排出」に向けて、バイオマスエネルギーの拡大やCO2回収貯留技術（CCS: Carbon dioxide Capture and Storage ）の導入・普及、電化の促進やエネルギー需要の低減などを想定したシナリオを示している。本成果は、それらのシナリオとは一線を画し、e-fuelを軸とする新たなシナリオを提示するもの。将来の人口、経済成⾧、技術の進展（効率・コスト等）を入力条件として、CO2排出量、エネルギー需給、エネルギー技術の導入量および費用を推計するモデルを用いている。“e-fuelの利用が拡大する“シナリオをシミュレーションした結果、e-fuelは2050 年までに世界のエネルギー需要の 30％を満たし得ることが分かった。また、このような社会では、自動車や家庭などのエネルギー需要部門において。急速な電化を伴わずともCO2ゼロ排出を達成し得ることが示唆された。一方、e-fuelを増産するためにIPCCシナリオの1.5倍の再生可能エネルギー発電量を要し、直接空気回収量（DAC: Direct Air Capture）を年間 10 Gt-CO2以上、併行実施する必要があることも示唆された。つまり、“e-fuelの利用が拡大する“シナリオは、ライフスタイルを維持しつつ化石燃料からのCO2を出さないという点では優れている（例：遠くまでコストをかけて移動し、直火で調理する）。しかし、それは周辺技術を含むコストの増加を受容する社会の形成があってこそ成立する。本研究では、e-fuelを活かす道筋はユニークな選択肢の一つであるとアピールしつつ、課題の払しょくにつながる総合的な脱炭素戦略の検討・推進が重要、と結んでいる（オンライン掲載：One Earth）。
