国際エネルギー機関（IEA）は、2014年は世界のエネルギー部門のCO2排出量が323億トンで前年より増加せず、気候変動緩和の取組による効果は予想以上に顕著であると発表した。また同年の世界経済は3%成長しており、過去40年で初めて景気低迷と関係なく排出量が増加せず、温室効果ガス排出と経済成長のデカップリング（分離）が実現したという。IEAは排出量が増加しなかった要因について、中国とOECD諸国におけるエネルギー消費パターンの変化であると分析。中国では、水力・太陽光・風力など再生可能エネルギーによる発電が増加する一方で石炭の利用が減少、OECD諸国では、エネルギー効率化や再生可能エネルギー導入など持続可能な成長を促進する取組が進んだという。より詳細なデータと分析は、2015年6月に発表されるIEA特別報告書で、各国の気候目標の分析、経済成長と気候目標の前進を両立できる政策等とともに示される。IEAは、今回の結果が2015年12月パリでの国際気候合意に向けた準備を加速させると期待している。