アメリカ環境保護庁（EPA）は、淡水域における有害なシアノバクテリア（藍色細菌）の大発生を検出する早期警報システムを開発し、モバイル用アプリとして提供すると発表した。シアノバクテリアが産生する毒素は、野生生物や家畜を死亡させる場合があり、汚染水への曝露や汚染した飲料水・魚介類の摂取によって人体にも悪影響を及ぼす。アメリカではシアノバクテリア大発生のコストは、飲料水の追加処理、水辺の親水機能の低下や不動産価格の下落から年間6400万ドルに相当すると見積もられており、気候変動によって被害はますます深刻化しているという。今回の早期警報システムは、EPAがアメリカ航空宇宙局（NASA）、アメリカ海洋大気庁（NOAA）、アメリカ地質調査所（USGS）との連携の下、従来科学者が利用していた水質変化を示す衛星データを、地域の水質管理担当者等を対象にモバイル用アプリで分かりやすく伝えるもの。これにより、水質変化に対応した飲料水の保護等の措置を迅速かつ効率的に取れるようにすることが意図されている。