アメリカ国立科学財団（NSF）の助成を受けたアメリカの科学者らは、アメリカ西部の発電・配電インフラは、気候変動の影響を考慮して開発する必要があるとする研究成果を発表した。科学者らによると、発電所は気候変動による高温化・乾燥化に対して脆弱であり、システムや技術を改善しない限り、発電能力が著しく制限される可能性があるという。特に、アメリカ西部は人口増と気温上昇によって電力需要がますます高まることが予想されており、安定した電力供給のために供給側の能力を改善する必要がある。科学者らが、水力発電、蒸気タービン、風力タービン、燃焼タービン、太陽光発電の5種類の発電技術を調査したところ、全体として再生可能エネルギー資源は気候変動の影響を受けにくいことが示されたという。ここから、発電所の建設地を選定する際には地域の気候条件や将来の気候変動の影響を考慮するとともに、再生可能エネルギーへの投資を増やす必要があると指摘している。