アメリカ環境保護庁（EPA）は、交通量の多い道路周辺に住む子供たちの健康に、大気汚染が及ぼす影響について、ミシガン大学と共同研究を実施することを発表した。調査には、EPAの「成果達成のための科学（STAR）助成プログラム」から、140万ドルが拠出される。この研究で、EPAとミシガン大学は、デトロイトにおいて、6～14歳の子供たちを対象に、交通に起因する大気汚染が深刻なぜんそくの発生につながるのか、また、大気汚染への曝露によって呼吸器系ウィルス感染症にかかりやすくなるのかといった点を研究する。研究成果は、コンピュータモデルの予測能力の改善に利用され、道路周辺で大気汚染を緩和する計画の策定にも役立つと期待される。高速道路の設計者や環境担当部局は、大気汚染物質の地域への影響を評価する際に、この研究で得られる知見を利用できる。米国内では現在、4500万人を越える人々が、道路、飛行場、鉄道から約90m以内で暮らしている。