国際エネルギー機関（IEA）は、2023年までの予測を含む石炭市場の年次報告書「石炭2018」を発表した。石炭需要は前年に続き2018年も増加するが、2023年までの5年間は横ばいで推移するという。南アジアと東南アジアの需要増をヨーロッパと北米の需要減が相殺する。世界の石炭消費量の半分を占める中国では、大気清浄化政策により2023年までに3%の需要減となる。世界のエネルギーミックス中の石炭の割合は、2017年の27%から2023年には25%とわずかながら減少する。大気浄化と気候変動対策、再生可能エネルギーの価格低下、天然ガスの供給増等の要因が総合して石炭消費に抑制的に働き、石炭火力発電所の段階的廃止を掲げる国も増加している。他方、インド、インドネシア、ベトナム、フィリピン、マレーシア、パキスタンでは、豊富で入手しやすい石炭の需要は大幅に増加するとみられ、市場は変化に抵抗している。IEAは、エネルギー需要と気候目標を整合させるには、強力な政策と併せ炭素回収利用・貯留（CCUS）技術等の活用が必要だとしている。