欧州環境庁（EEA）は、2005年以降のEUにおける再生可能エネルギー（再エネ）導入状況に関する報告書に基づき、2018年のEU全体の最終エネルギー消費に占める再エネの比率が18.0%に拡大したと報告した。EEAによれば、2005年からの再エネの成長が温室効果ガス（GHG）削減に大きく貢献しており、2020年までに同比率を20%にするというEUの目標は手の届く範囲にある。再エネ需要の約半分は暖房用途であり、再エネの成長がなければ2018年のEUのGHG排出量は11%増になっていたという。一方、大気汚染物質の排出量については、EU全体で化石燃料代替としての再エネが増加したことで二酸化硫黄（SO2）や窒素酸化物（NOx）が減少した反面、特に家庭暖房向けの固形バイオマスの消費拡大により粒子状物質（PM）や揮発性有機化合物（VOC）が増加した。EEAは、環境・健康面の効果を最大化するには、再エネと非再エネの相互影響を検討し、バイオマス燃焼による大気汚染への潜在的な影響に留意すべきだと説明する。