アメリカエネルギー省（DOE）は、2035年までに国内電力の80%をクリーンエネルギーで賄うとするオバマ大統領の目標達成に向けて、地熱エネルギーの技術開発とコスト削減を図るプロジェクトに対し、3年間で最大7000万ドルを支援すると発表した。アメリカ地質調査所によると、国内の地熱資源は今後新たに最大30ギガワットの電力供給が可能であり、人工地熱貯留層などの強化地熱システムによって更なる効果が期待できるという。今回の支援は、DOEの｢地熱技術プログラム｣の一環として行われるもので、地熱資源の探査や特性評価に関わるコストを削減するとともに、強化地熱システムの技術的な問題を打開することにより、地熱資源を従来の電源と競合できる再生可能エネルギーにすることが目的。支援対象分野は、1）試掘の先進技術、2）坑井仕上げの先進技術、3）貯留層管理用の観察ツールやデータ収集システム、4)リモートセンシング等地球物理学的な探査技術など6分野で、現在、申請を募集している。