（株）大林組は、東日本大震災の津波で被災した塩害農地において、被災木材のチップ材などを活用して土壌改良と雨水による除塩を促進する「木材チップ塩成土壌改良工法」を開発したと発表した。津波で被災した農地では、塩害から復旧するために、除塩事業が進められている。通常作業では、除塩用水を用地へ大量に引き込み、土の塩類を洗い流すため、水田の除塩には適しているが、排水不良の畑の除塩が難しく、加えて水の引き込みを必要とする稲の生育期間や、地盤が沈下して排水が不十分な状態の地域では、除塩が困難であった。今回開発した技術は、木材チップと土壌改良材を農業機械のトラクターで混合し、雨水の透水性を高めて塩分の排水を促すもの。2012年4月から9月に宮城県岩沼市で行った実証試験では、5ヵ月で塩分が基準値以下まで低下し、十分な効果があったことが検証されたという。