（株）富士経済は、2013年5月から8月にかけて、省エネ・CO2削減などの環境保全の観点からだけでなく、日本の産業力強化という観点からも改めて注目が集まる、断熱・遮熱・蓄熱分野を調査し、その結果をまとめた報告書「断熱・遮熱・蓄熱市場の現状と将来展望」を発表した。この調査では、断熱・遮熱・蓄熱に関連するマテリアル16品目、それらマテリアルを用いた機器・システムのソリューション17品目に関する調査・分析を行った。これによると、断熱材・遮熱材・蓄熱/吸着材市場は、2012年は5,479億円となり、2013年は、復興需要や消費税増税前の住宅の駆け込み需要を背景に、断熱材をはじめ各分野が拡大し、2012年比8.1%増の5,921億円が見込まれる。また、2020年までに予定されている次世代省エネ基準適合義務化に向けて、今後も建築用途を中心に市場拡大が予測され、リフォーム需要の獲得により、2020年には2012年比19.5%増の6,550億円と予測されるという。