（株）富士経済は、断熱材・遮熱材・蓄熱材の国内市場に関する調査分析結果の概要を公表した（調査期間：2017年5月～7月）。同調査は、参入企業等へのヒアリングなどに基づき、断熱材等20品目別、用途分野（住宅、自動車等4分野）別に、2020年以降の市場分析などを実施したもの。住宅分野等については、2020年までに改正が予定されている省エネ基準/建築物省エネ法と、同法への適合義務を背景とした市場拡大は期待できるものの、新築住宅の着工戸数は減少に転ずるため、断熱材や遮熱材の市場全体は横ばいもしくは微増と予想している。しかし、断熱材等の一部（アルカリアースシリケート、遮熱/低放射フィルム）については、少なくとも2022年頃まで従来品の代替需要などによる需要拡大が見込まれ、蓄熱材については、新規用途（パッシブ蓄熱建材や定温輸送用蓄冷剤など）における需要拡大が期待できるという。同社は、2023年の断熱材等市場の規模を8,246億円（2016年比14.9%増）と予測している。