（株）富士経済は、断熱材・遮熱材・蓄熱材の国内市場を調査し、その結果をまとめた報告書「断熱・遮熱・蓄熱市場の現状と将来展望2015」を発表した（調査期間：2015年3月～5月）。2020年度末をめどに全新築建築物の「改正省エネ基準（2013年基準）」への適合義務化、2030年度をめどに新築建築物の平均でZEH/ZEB（ネット・ゼロ･エネルギー・ハウス/ビル）化が目標として掲げられている。この目標をクリアするためには、HEMS・BEMSや創・蓄エネルギーをはじめとした“アクティブ”な省エネ手法だけでは不十分なことから、断熱材・遮熱材・蓄熱材などを活用した熱マネジメントによる“パッシブ”な省エネ手法に注目が集まっている。報告書によると2014年の断熱材・遮熱材・蓄熱材の全体市場は、住宅分野や非住宅分野など建築用途の需要が市場をけん引し、6,231億円となった。2020年には、改正省エネ基準への適合義務化を背景に伸長し、2014年比8.1%増の6,736億円と予測されるという。