九州大学、東京海洋大学および（国研）土木研究所・寒地土木研究所の研究グループは海洋プラスチック汚染に関する研究成果を発表した。同研究グループは「環境研究総合推進費（環境省）」の助成を受けて、既往報告や2016年に太平洋全域で観測した300 μm以上の「マイクロプラスチック（MP）」浮遊量をコンピュータ・シミュレーションで再現し、50年先までのMP浮遊量を予測した。その結果、1)夏季の日本周辺や北太平洋中央部で浮遊量が多くなることや、2)プラスチックごみの海洋流出がこのまま増え続けた場合、海洋上層におけるMPの重量濃度は、2030年までに約2倍（2016年比）、2060年までに約4倍（同年比）となり、3)漂流の過程における微細片化の進行や海洋生物の誤食や取り込みなど、環境リスク増大の可能性が示唆されたという。