気象庁気象研究所、東京大学大気海洋研究所、国立環境研究所および海洋研究開発機構の研究チームは、大雨の発生確率に地球温暖化が与えた影響を定量的に評価した。同研究チームは、文部科学省「統合的気候モデル高度化研究プログラム」の一環として、「地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース(d4PDF)」を作成し、各種気候モデル実験の高度化を進めている。一方、「イベント・アトリビューション(EA)」という手法を導入することで、平成30年７月の記録的猛暑は地球温暖化がなければ起こり得なかったことを実証している(Imada, Y. et al., 2019)。今回、50年に一度の大雨に着目し、d4PDFに含まれている全球モデル・地域モデルを用いてEAを行ったところ、温暖化を考慮した気象条件下で、平成29年７月九州北部豪雨・平成30年7月豪雨に相当する時期・特定の地域における大雨の発生確率が有意に増加していたことが明らかになった(温暖化が無かった場合比：平成29年７月九州北部豪雨は約1.5倍、平成30年7月豪雨は約3.3倍)。