住友商事（株）は、インドネシアでの大型地熱発電事業に参画すると発表した。地熱発電は、再生可能エネルギーの中でも比較的大規模かつ高い稼働率で発電が可能な特色を持ち、化石燃料を使用しないため二酸化炭素を殆ど排出せず環境への負荷が極めて低いなど、今後の活用について日本を含め世界的に脚光を浴びている再生可能エネルギーである。また、インドネシアは、全世界の約20～40%とも推定される約29,000MWの地熱資源量を有しているが、同国における地熱源利用率は現在約4%にとどまっている。今回、同社が参画する地熱発電事業は、インドネシア・スマトラ島のムアララボ鉱区とラジャバサ鉱区の両鉱区において、世界最大級の地熱発電所（単基容量110MWx2基、2鉱区合計440MW）の建設、インドネシアの国営電力会社PLNへの電力販売、を行う計画。今後、ムアララボ鉱区は2012年半ばの蒸気生産井の掘削開始、2013年内の地熱発電所の建設開始、2016年内の完工を目指す。一方、ラジャバサ鉱区は、2013年半ばの掘削開始、2014年内の着工、2016年内の完工を目指すという。