信州大学野生動物管理学研究室の池田助教らは、ニホンジカが「捕獲に対して時空間的に回避行動」を示すことを確認した。──有蹄類は捕獲に対する回避行動を示すことが知られている。ニホンジカの効果的な捕獲に当た...

産業技術総合研究所（産総研）と（株）フソウは、産業廃水中からアンモニウムイオン（NH4+）を回収し、下水放流可能な濃度まで低減させるとともに、回収したNH4+を資源として利用できる濃度まで濃縮する技術を開発した...

神戸大学先端バイオ工学研究センターの蓮沼教授らは、島津製作所と協力して、「自律型実験システム（ANL）」を開発し、その有用性を実証した。ANLは、ロボットとAIを組み合わせて、実験の自動化と最適化を実現するシス...

横浜国立大学の野中氏と佐々木教授は、日本の湿原植生を対象とした大規模な長期モニタリングデータを用いて、湿原の維管束植物群集の安定性を規定する要因を解明した。──本研究は、環境省「モニタリングサイト 1000...

博報堂のグループ会社で、リサーチとプランニングでマーケティングを支援する「QO（読み：キューオー、由来：Question for One）」は、環境問題への「揺り戻し」をテーマとした調査の結果を発表した。──パリ協定を巡って...

環境省は3月10日、「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル（ver6.0）」を公表した。地球温暖化対策の推進に関する法律（略称：温対法）は「事業活動に伴う排出削減等」に係る規定があり、事業者は温室効果ガスの排出...

東京都立大学、大気社、長岡技術科学大学と同大学発スタートアップのパンタレイ、小島プレス工業および九州大学からなる研究グループは、大気中のCO2を大量回収する技術（DAC: Direct Air Capture）の革新に迫る、低エネルギ...

政府は、「海域利用促進法（正式名称：海洋再生可能エネルギー発電設備の整備に係る海域の利用の促進に関する法律）」の一部を改正する法律案を閣議決定した。海域利用促進法の目的規定は、海洋再生可能エネルギー発...

東京都は、二輪車の非ガソリン化に向けた先駆的取組「e-モビリティ等利活用促進事業」の一環として、「特定小型原動機付自転車」の導入を促進すると発表した。──東京都は「ゼロエミッション東京」の実現に向けて、2...

海洋研究開発機構（JAMSTEC）は、マイクロプラスチック（MPs）を迅速に分析する半自動分析装置「MARS」を開発した。──プラスチック汚染対策の国際条約では、海洋へのプラスチック流出を減少させる施策が盛り込まれる見...