国際エネルギー機関（IEA）は、世界エネルギー消費の約5分の4を化石燃料に依存している現状において気候変動を抑制するには、CO2を回収して地中深くに貯留する技術（CCS）が不可欠だとして、改めて導入推進を呼びかけた。近年、再生可能エネルギーに注目が集まっているものの、過去10年間の世界のエネルギー需要増加分の85%を化石燃料で賄っており、世界の気温上昇を2℃以内に抑えられる範囲にCO2排出を抑制できる見通しにはない。IEAシナリオによると、意欲的施策によれば2050年までに化石燃料の利用は20%削減されるが、それでも排出されるCO2の多くを回収貯留しなければならないという。しかしCCSは、貯留場所の選定・開発やCO2の輸送、CO2分離・加圧、エネルギーなどコストが高い。またCCS奨励政策も導入が遅れている。このためIEAは、各国政府が、貯留場所の承認プロセスによってCCS新設が妨げられないよう政策を整備するとともに、今後CCSが果たす役割を評価し、大規模な実証に向けた取組を強化すべきだとしている。