G8ラクイラ・サミットを受け、国際エネルギー機関（IEA）の田中事務局長は、G8が、温室効果ガスの排出削減、エネルギー供給の安定化、雇用の拡大、経済成長の回復のため、エネルギー分野にさらに投資が必要であると提唱したことを評価。IEAの推計では、現時点での短期的な経済刺激策への公共支出は2兆6000億ドル、エネルギー効率化やクリーンエネルギーへは1000億ドルとされる。世界的な気温上昇を2℃以内とするためには、エネルギー効率性、クリーン技術への投資額を4倍に、今後20年間で毎年4000億ドル以上を投資することとなる。これにより、2050年までにCO2排出量を最低50%削減しなければならない（何もしない場合には2030年にCO2排出量が41ギガトンとなるのを、26ギガトンに抑制）。2020年以降、排出削減に占めるエネルギー効率性の割合は54％を占め、再生可能エネルギー、原子力、炭素回収・貯留を上回る。炭素隔離・貯留（CCS）の重要性も強調され、首脳宣言では、途上国の参加の拡大を奨励している。