国際エネルギー機関（IEA）は「エネルギー技術展望2010年版」を発表し、低炭素社会に向けたエネルギー技術革新の、最初の萌芽がみられるようになったと報告した。ここ数年での、再生可能エネルギー発電への投資拡大、ハイブリッド車や電気自動車の登場、エネルギー効率の急速な改善、低炭素エネルギーの研究･開発･実証資金の増額といった進展を評価したもの。しかし気候変動の抑制には、さらに急速かつ大規模に低炭素技術を展開し、CO2排出量と経済産出高の比例関係を断つことが必要だという。同報告書では、CO2排出量を2050年までに2005年比で半減させるための最も低コストの道筋（ブルーマップ･シナリオ）を提示している。これによると、低炭素社会への移行には、エネルギー効率のさらなる向上や、再生可能エネルギー、原子力発電、CO2回収・貯留（CCS）の利用拡大が必須であり、そのためのコストは、対策をしないシナリオに比べ46兆ドル多くなるものの、化石燃料需要の低下による燃料節減効果は112兆ドルにもなるという。なお、世界の未電化人口は15億人もあり、世界的な電化の取り組みも重要な課題であるとしている。