国際エネルギー機関（IEA）は、2009年版世界エネルギー展望を公表した。今後のエネルギー需要については、経済危機で2009年は一旦落ち込んだものの、各国の政策が変わらなければ上昇傾向に戻り、2030年には現在の40%増となると予測。今後は化石燃料需要の増加の9割以上は非OECD諸国によるものだという（うちインドと中国が半分以上）。一方で、気候変動を食い止めるため、大気中の温室効果ガス濃度を450ppm（CO2換算）で安定化させるシナリオも、エネルギー部門の改革があれば可能だという楽観論を提示。エネルギー由来のCO2排出量を2007年の28.8ギガトンから2030年に26.4ギガトンとするため、まずはエネルギー効率化で削減量の半分以上を達成し、さらに、発電分野での再生可能エネルギー、原子力及びCO2回収・貯留技術の活用、また、ハイブリッド車や電気自動車への移行（販売シェアを現在の1%から2030年には約60%に拡大）等が必要だとしている。