アメリカ環境保護庁（EPA）は、エネルギー省（DOE）国立再生可能エネルギー研究所と協力して、ソーラー、風力、バイオマス等再生可能エネルギー施設を誘致できそうな土壌汚染地域等のバーチャルマップを作成した。このマップはグーグルアースを活用し、各土地の場所とエネルギー再開発に当たっての特性を示すもので、全国を対象に、再生可能エネルギー事業の可能性に関する情報を集め、スーパーファンドやブラウンフィールド等の土壌汚染浄化プログラムのデータと照合して作成した。また、再生可能エネルギー施設の誘致に適した候補地を絞り込むため、送電線や道路までの距離、面積等に関する選定基準を適用した。汚染の程度はその土地によって様々だが、これらの土地は、送電線や道路等のインフラが利用しやすく、開発に適した土地利用区分にあり、土地所有者や地域コミュニティが経済的な活用を熱望していることも多いなど、再生可能エネルギー施設の開発にとって魅力的な点が多い。