モントリオール議定書の科学評価パネル（SAP）は「オゾン層破壊の科学アセスメント：2018」を公表し、議定書の実施により大気中のオゾン層破壊物質の量が長期的に減少し、成層圏オゾンの回復が進んでいると報告した。成層圏オゾン層は有害な紫外線から地球上の生物を保護している。報告によると、極域以外の成層圏オゾン層は、2000年以降10年間に1～3%の割合で回復しており、北半球中緯度では2030年代までに、南半球中緯度では2050年代までに、南極圏では2060年までに完全回復する見込みだという。また2019年1月に発効予定の議定書キガリ改正では、強力な温室効果ガスであるハイドロフルオロカーボン（HFC）の使用の大幅削減も求めている。研究者らは、同改正の実施により21世紀末までに世界の気温上昇を最大で0.5℃抑制できるとし、気候対策としての重要性も確認した。この他、四塩化炭素やジクロロメタン等の排出の廃絶、クロロフルオロカーボン（CFC）やハロン等の回収・破壊など、オゾン層回復を促進する新たなシナリオも示した。