大日本印刷（株）は、自然エネルギーを活用した省エネルギー型の電子看板（デジタルサイネージ）を開発したと発表した。現在、自然エネルギーの有効活用は、地球温暖化防止対策として社会の関心も高く、多くの企業や自治体が取り組んでいる。一方、大地震などの災害発生時は、交通機関がストップして多くの帰宅困難者の発生が予測されている。また、電力が止まった場合には、携帯電話などの情報端末も使えなくなり、多くの人々が必要な災害情報を得ることが出来ない可能性がある。今回開発したのは、太陽光発電と風力発電、蓄電池を組み合わせた自然エネルギーシステムを搭載した省エネルギー型の電子看板。防犯カメラが搭載できるほか、災害時には緊急情報の配信や安否確認が行える。同社では、2014年11月6日から約1年間の実証実験において、発電量や機器の耐久性などの検証や、非常時を想定した情報配信コンテンツに関しての検証を実施。この結果を踏まえて、必要な機能や仕様、価格を精査していくという。