国立環境研究所と筑波大学は、地球温暖化の影響を考慮した労働者の熱中症予防コストを推計した。労働者の熱中症予防については、暑さの度合いと作業強度に応じた休憩が推奨されているが、気温の上昇がさまざまな経済活動に影響を与えることが知られている。そこで、研究チームは、気候モデルの結果と経済モデルを組み合わせて分析し、地球温暖化によって必要となる熱中症予防の追加的コストを、複数の将来シナリオの下で推計した。その結果、1）地球温暖化が最も進むシナリオの下で何も対策を取らなかった場合、21世紀の終わりには、年間の追加的コストは世界全体のGDPの2.6～4.0%相当となるが、2）気温の上昇を産業革命以前と比較して2℃未満に抑えることができると仮定したシナリオでは、0.5%以下に抑えられることが分かったという。