トヨタ自動車（株）は、Hydrogen Council（水素協議会）による水素利用の具体的なビジョン（調査報告）を公表した。同協議会は、グローバルなエネルギー移行に関して、水素技術が果たす役割を推進していくことを目的としたグローバルイニシアチブ（活動体）で、日本企業7社（トヨタ自動車、川崎重工業、本田技研工業、岩谷産業、三菱商事、三井物産、豊田通商）を含む計28社からなる。今回の調査報告では、水素の大量導入により、2050年までに、水素利用はエネルギー消費量全体の約1/5を担うことが可能とした。これにより、CO2排出量を、現状比で年間約60億トン減らすことができ、地球温暖化を2℃までに抑えるために必要なCO2の削減量の約20%を担うことができるという。さらに、水素需要は2050年までに現在の10倍になり、2℃シナリオにおける2050年の最終エネルギー需要の18%に相当する、80EJ程度のエネルギーが水素化されると見込んでいる。