名古屋市立大学は、大規模な疫学調査「子どもの健康と環境に関する全国調査(愛称：エコチル調査)」のデータを解析し、妊娠中の働き方と妊娠から出産までのリスクの関連を解明した。長時間労働などは妊娠に悪影響をおよぼすと報告されているが、働く女性全体を対象とした労働時間や夜勤の影響に関する大規模かつ詳細な調査は行われていなかった。今回、エコチル調査で登録された約10万人の妊婦データを解析した結果、妊娠中に就労している女性は切迫流産や切迫早産の診断が比較的多く、妊娠高血圧症候群が多いグループ(妊娠中後期に週36時間以上就労かつ夜勤あり)、補助の必要な分娩が多いグループ(週36時間以上就労)、胎児発育不全が多いグループ(妊娠初期に週46時間以上かつ夜勤あり)が見られた。妊娠しようとする女性は、勤務パターンに応じたリスクを自覚して健康管理を行うことが望まれるという。