九州大学、近畿大学および国立環境研究所の研究グループは、新たな効果検証手法を用いて、国際線の運航に伴うCO2排出量の削減策を評価し、現行施策の問題点などを明らかにした。同研究グループは、世界規模の感染症蔓延など、航空産業を取り巻く環境が急激に変化するなか、これからの航空需要に応じたCO2モニタリングの重要性が増すという認識のもと、日本の主要航空会社が2005年から2015年にかけて運航した国際線のCO2排出量を推計し、航空部門に与える影響と変化要因を分析した。排出量が多いフライトのCO2排出量の増減について、機材燃費・総便数・乗客1人当たり飛行距離・1便当たり乗客数の4つに分解し、解析したところ、燃費の良い新規機材の導入によるCO2排出量削減効果が最も大きいことが明らかになり、10年間のCO2排出削減量は270万トンと見積もられた。しかし、総便数の増加等によるCO2排出量は10年間で530万トン増えたことも分かり、機材燃費に着目したCO2排出量削減策の効果は限定的で、国際航空部門全体としては不十分である可能性が示唆されたという。