九州大学応用力学研究所の樋口学術研究員と磯辺教授は、「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン（以下『OBOV』）」の数値目標を推計した。2019年6月に開催されたG20大阪サミットにおいて、日本は2050年までに海洋プラスチックごみによる追加的な汚染をゼロにすることを目指すOBOVを提案し、国際的な枠組みづくりを推進している。しかし、OBOVの実現に向けて”どの程度までプラスチックごみの海洋流出を削減すべきか”、具体的な数値目標に基づく議論は行われていなかった。本研究では、世界の河川から流出するプラスチックごみの行方を追跡するコンピュータ・シミュレーションを行い、海洋流出するプラスチックごみを「2035年までに世界平均で32％（2019年比、重量ベース）削減する必要がある」と推定している。シミュレーションは、極海を除く全世界の表層海洋に浮遊するプラスチックごみ、海岸に漂着するプラスチックごみ、それらが破砕してできた浮遊マイクロプラスチックおよび海岸漂着マイクロプラスチックを対象としている。また、浮遊するプラスチックごみ等の重量を算出する確率分布モデルも作成し、さまざまな流出シナリオに対応する将来予測を可能にした。重量ベースでの32％削減という目標を達成するため、同ビジョンに賛同した87の国・地域や国際機関が使い捨てプラスチックごみの使用制限、廃棄量の削減、リサイクル率の向上、軽量素材開発に向けたイノベーションなどの諸施策を組み合わせることが肝要、と提言している（DOI： https://doi.org/10.1016/j.marpolbul.2024.116791）。