電通グループ横断でサステナビリティを推進する「dentsu carbon neutral solutions」は、第17回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」の結果を公表した。
本調査は、全国15～79歳の1,400人に加え、属性別の追加調査3,993人を対象としたインターネット調査（委託先：電通マクロミルインサイト、調査期間：2025年8月15日～18日）。生活者の意識変化と行動意向に関する新たな知見を得るため、おおむね四半期ごとに実施されてきた。
今回の本調査では、カーボンニュートラルに前向きに取り組む層が2年前より7.0ポイント上昇し、全体の23.8％に達した。また、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが必要だと考える人は約7割（70.5％）となり、教師や大企業の管理職、投資活動層、高校生などでは8割を超えた。さらに、気候変動対策における「緩和」と「適応」の認知率は53.4％で、前回調査から6.8ポイント上昇し、70代で最も高かった。注目すべきは、「適応」に関して今後取り組む予定がある人が34.8％と、「緩和」（29.8％）よりも5.0ポイント高い点である。特に15～19歳では「適応」への取り組み意向が51.5％と突出しており、気候変動対策として「適応」が必要だと考える人は全体で82.9％に達した。背景には、熱中症対策など身近な課題への関心が高まっていることがあると考えられる。また、脱炭素やカーボンニュートラルに配慮した映像作品の制作について、「取り組むべき」「共感する」「重要である」と回答した人はいずれも約7割を占めた。
電通は、こうした意識の高まりを踏まえ、今後「適応」を入り口に「緩和」への関心を広げることが有効なアプローチになると分析している。