（株）富士経済は、国内の主要製造業の業種別エネルギー需要の実態を調査し、報告書「エネルギー需要家別マーケット調査要覧 2010 産業分野編」にまとめた。この報告書では、主要20業種（国内製造業エネルギー消費の約90%をカバー）を対象に、エネルギー消費の個別特性や製造工程の内容、熱の利用方法や排熱の発生状況などを明らかにした。その結果、産業分野では、省エネの進展によってエネルギー需要量はほぼ横ばいを維持しており、エネルギー源としては、脱石油の流れが加速し、都市ガスや電力のシェアが増加すると推定された。そのため、都市ガス各社はLNG（液化天然ガス）のタンクローリー供給や大規模事業所を基点としたパイプラインの延伸を行っており、電力各社は、新規電力需要を創出する重要分野として、産業施設へのIH技術やヒートポンプ技術の導入による電化提案を行っているという。なお、2007年度のエネルギー消費量が最も多い業種は鉄鋼業（20業種全体の39.6%）で、次いで化学工業（33.1%）、石油製品・石炭製品製造業（7.2%）であった。