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 国際エネルギー機関、2018年のOECD加盟国における電力源の傾向を報告

  国際エネルギー機関（IEA）は、OECD加盟国で発電に使われる資源（電源）の2018年の傾向を報告した。それによると、OECD加盟国の正味発電量は前年比で1.9%増の1万682テラワット時（TWh）となり、その電源構成で天然ガス（27.4%）が石炭（25.4%）を初めて上回って最大の電源となった。石炭の比率は2014年以降減少している。再生可能エネルギー（再エネ）は2008年比で9.8%の増大となり、天然ガスと並んで電源構成の27.4%を占めた。特に太陽光の増加は著しく（+18.9%）、発電量の前年比の増加は全電源中で最大だった。これはアメリカ（+25.2%）、日本（+21.8%）、ドイツ（+17.4%）が牽引した。風力発電量は前年比で7.5%増加し、イギリス（+14.1%）、アメリカ（+8.1%）、ドイツ（+7.5%）が中心だった。可燃性再エネ（+4.2%）と地熱（+4.9%）の発電量も増加し、再エネは2018年の発電量増加の71.8%を占めた。このほか原子力は17.5%を占めた。