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アメリカ環境保護庁、気候変動が室内空気質へ及ぼす影響に関する研究に助成金を提供
発表日：2015.07.28
アメリカ環境保護庁（EPA）は、気候変動が室内空気質へ及ぼす影響とそこから生じる健康への影響に関する研究を支援することを発表した。ラドン、カビ、湿気、副流煙、木材燃焼煙、喘息誘発物質などの室内空気汚染物質は、人間の健康に悪影響がある。室内空気質は気候変動によって悪化することが懸念されているが、その関係については未だ詳細に把握できていないという。今回EPAは、この関係を明らかにするため、全国の9つの機関に合計約800万ドルの助成金を提供する。北西部では、ワシントン州立大学、オレゴン大学、ポートランド州立大学の3機関に対し、それぞれ約100万ドル助成する。例えば、ワシントン州立大学は、地域的な気候変動、空気質、エネルギー消費、換気率、居住者行動、室内汚染の関係について、スマートホームの室内空気質データベースを利用して分析するという。EPAは、これらの研究から得た知見は、建物の設計方針を決め、室内空気質の変化に効果的に対処するのに役立つとしている。
