アメリカエネルギー省（DOE）は、新設・既設の石炭火力発電所の炭素回収プロセスの効率とコストの改善につながる革新的な次世代技術を研究するため、全国各地で18件のプロジェクトを助成すると発表した。モニッツDOE長官によると、アメリカでは、再生可能エネルギー発電も増えてはいるが、今後数十年は石炭その他の化石燃料が主力エネルギーにとどまるという。そのため、国内の豊富な化石燃料資源を可能な限りクリーンに利用する技術の開発、実証、展開を進め、温室効果ガスの排出削減をめざす必要があるという。オバマ政権は、これまでに石炭クリーン化技術に60億ドルを拠出しており、今回の助成でも、DOEによる8400万ドル近い投資に産業界等の分担額が加わる。既存の石炭火力発電所の大半を占める燃焼型発電では、燃焼後に排出される炭素を効率的に回収する技術を研究する。また、燃焼前に石炭等の炭素燃料を細かく砕き、可燃ガス成分にしてから燃やす新型のガス化発電技術の研究では、炭素の燃焼前回収の効率向上、コスト削減をはかる。