アメリカ環境保護庁（EPA）は、化学物質とナノ材料に関し、設計から製造、使用、処分までのライフサイクルを通じた人々の健康と環境への影響の理解向上を図るため、アリゾナ州立大学とカリフォルニア大学サンタバーバラ校の研究に900万ドル強の助成を行うと発表した。対象となった研究は、ナノ材料の使用における消費者製品の機能性向上と人間・環境への潜在的リスクとの得失評価、および企業や科学者など意思決定者が化学物質・製品の設計において化学物質のライフサイクルを通じた影響を評価するのに役立つオンラインツールの開発である。これらの研究は、化学物質に関連する利益と影響の検討を促し、経済の健全性と社会の安全性向上にもつながるという。EPAは2012年9月に、化学物質の管理問題（設計、製造、使用、処分）における持続可能性の原則適用を推進するため、アメリカ国立科学財団（NSF）と協力関係を締結。NSFは2013年に、化学的代替物質の持続可能な分子設計を研究する国内4大学に対して1600万ドル強を拠出した。