国連環境計画（UNEP）の国際資源パネル（IRP）は、エネルギー効率化技術と低炭素発電技術が導入された場合の、環境と資源に及ぼす便益、リスク、トレードオフの評価を実施した。IRPは、建物、産業、輸送部門で使われるエネルギー効率化技術8分野の36の個別技術を分析し、世界の気温が産業化以前と比べ6℃上昇した場合と、温暖化を2℃に抑えられた場合の2つのシナリオを比較した。それによると、これらの技術によって2050年までに温室効果ガス排出を年間約250億トン（特段の対策のない自然体ケースの約34%）削減できる可能性があるほか、温暖化を2℃に抑えられたシナリオで、年間1700万トン以上の粒子状物質と30億トン以上の人体に有害な物質の排出を削減できる可能性があるという。低炭素電力技術によって2050年までに年間2000億立方メートル以上の水と15万平方キロメートル近くの土地の使用も避けられる。ただし、追加のインフラや配線のために6億トン以上の金属資源が必要になるなど考慮すべき事項もあるという。