（株）富士経済は、スマートコミュニティ関連の世界市場を調査し、その結果をまとめた報告書「スマートコミュニティ関連技術・市場の現状と将来展望 2014」を発表した（調査期間：2014年8月～10月）。スマートコミュニティとは、電気や熱、未利用エネルギーなどのエネルギーを地域単位で統合的に管理し、交通システムなどのインフラや快適に生活するためのICTサービスが複合的に組み合わさった地域社会。今回の調査結果によると、スマートコミュニティ関連の世界市場は、2013年で13兆7,348億円、2025年には2013年比2.1倍の28兆3,739億円になると予測される。風力発電などの創エネ領域は、2013年は10兆円を占め、2025年には14兆円程度となる。今後市場をけん引するEV/PHVを中心とした蓄エネ領域は、2013年の0.8兆円から2025年には9兆円まで拡大すると予測される。なお、日本市場は2013年で1兆5,442億円、2025年には3兆2,554億円と予測されるという。