国立環境研究所は、東京農工大学、（公財）日本自然保護協会及びクイーンズランド大学との共同研究で、自然保護区が植物の局所絶滅を抑える上で有効であると発表した。これは、日本の絶滅危惧植物1572種を用いて国立公園などの自然保護区の有効性を解析・シミュレーションを行ったもの。その結果、分布域が狭い種ほど自然保護区に含まれにくいために局所的な絶滅が起こりやすく、分布域が狭くなりやすいことが明らかになった。また、このような植物の分布を考慮せずに、自然保護区を新たに設置すると仮定してシミュレーションを行った結果、分布が広い種は自然保護区に入りやすく絶滅リスクが下がるのに対して、分布が狭い種ほど自然保護区に入りにくく絶滅リスクが上がることが確認された。これらのことから、自然保護区には植物の絶滅を抑える一定の効果があるものの、その効果を高めるには種の分布を考慮して自然保護区を配置すべきことが示唆されたという。