千葉大学を中心とする国際共同研究グループは、「陸域CO2収支量」推定手法間のばらつきを大きく軽減させることに成功し、「IPCC第5次評価報告書（2013年）」当時に比べて推定値の正確性向上が図られたと発表した。人間社会の活動により大気中に放出されたCO2のうち数割が陸域の生態系に吸収されており、大気・地上・衛星などの観測データに基づく手法や数値モデルを用いて、大気と陸域のCO2の放出と吸収の出入りの総和である「陸域CO2収支量」の推定が試みられている。しかし、観測手法と数値モデル、あるいは数値モデルの間には推定値のばらつきが見られるため、現存する推定手法間の差の解消が課題となっていた。同研究グループは、国内外の大学・研究機関から複数の手法による推計データの提供を受け、それらを集計、解析することで、陸域CO2収支量の「定義の違い」によって、推計値のばらつきが生じたことを突き止めた。また、定義の統一などを行い、各手法の推定値（全球・半球スケール）を高い精度で一致させることに成功したという。