日本財団、18歳意識調査(テーマ:脱炭素について)の結果を発信
発表日:2021.02.25
日本財団は、第34回「18歳意識調査」の結果を公表した。この調査は、2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が「18歳」に引き下げられたことを受け、2018年9月から継続的に行っているもの(対象:全国の17歳~19歳の男女、手法:インターネット調査)。今回、「脱炭素について」をテーマに掲げ、温暖化の原因やリスク、再生可能エネルギーなどについて設問を立てた調査が行われた(実施期間:2021年1月12日~17日)。年齢・性別を均等に割り付けた合計1,000人の回答を集計したところ、温暖化リスクを知っている(77.4%)、日本の二酸化炭素排出量を削減すべきだ(73.0%)、「2050年カーボンニュートラル」を評価する(60.4%)、再生可能エネルギーの将来に期待する(62.9%)となった。また、「どの再生可能エネルギーに期待するか」の設問では、太陽光発電(69.1%)、水力発電(39.9%)、バイオマス(34.9%)等の回答を得られたという(複数選択可)。
▲ページ先頭へ
新着情報メール配信サービス
RSS