デロイト トーマツ コンサルティング（株）は、中米欧日の『電気自動車（EV）に対する消費者意識調査』の速報を発表した。この調査は、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（英国の法令に基づく保証有限責任会社）が、2010年11月から2011年3月にかけて、中国、米国、欧州（7ヶ国）、日本をはじめ、世界17ヶ国で調査したもの。調査結果によると、中米欧日の4地域でEVに対して最も積極的な購入意向を示したのは中国の消費者で、「潜在的初期採用者」（EV購入への関心が非常に高く、1年以内に購入またはリースする可能性が高い層）の割合が50%にのぼる。一方、日本の消費者は4地域で最も保守的で、潜在的初期採用者の割合は4%にとどまっている。その背景のひとつとして、日本の消費者は、EVの車両価格や充電時間に対する要望が高いことが挙げられるという。同社では、過去の調査からの経年変化分析や、自動車メーカー及び政府政策の動向分析を行い、将来のEV普及に関する考察を行っており、より詳細な結果は改めて公表する予定だという。