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アメリカ環境保護庁、北太平洋の漂流ごみ調査のためハワイ大学に1万5000ドルを助成
発表日：2012.02.22
アメリカ環境保護庁は、ハワイ大学の海洋漂流ごみに関する研究に対し、1万5000ドルの助成金を提供したと発表した。この研究は、貨物船等の冷却装置のフィルターに付着したプラスチックごみを調査するもので、北太平洋のプラスチックごみの汚染状況と分布を調べ、調査の手法も開発する。プラスチックごみなど浮揚性の海洋ごみは、海流により広範囲に運ばれ、野生生物の生息地を破壊するなど、海洋環境に大きな影響を及ぼす。北太平洋で発見されるプラスチックごみの多くは、漂流するうちに砕けて小さな破片になるとされ、これを魚や鳥などの海洋生物が摂取すると、消化されずに生物の体内に留まり、餓死に至らしめる危険性があるといわれる。研究によると、ポリ塩化ビフェニルやDDT等の残留性有機汚染物質が、海洋のプラスチックごみに吸着することがわかっており、これらの物質が食物連鎖に組み込まれる可能性も指摘されている。しかし、海洋漂流ごみに乗って運ばれる汚染物質の野生生物への影響は、ほとんど研究されていないという。
