環境省は、平成26年度東京湾環境一斉調査の調査結果報告書を公開した。同調査は、多様な主体が協働し、モニタリング調査を実施することで、国民・流域住民の東京湾再生への関心の醸成を図るほか、東京湾とその関係する陸域の水質環境を把握し、汚濁メカニズムを解明することを目的としたもの。平成20年度から赤潮、青潮及び貧酸素水塊が発生する夏季に、国・自治体・研究機関など多様な主体が協働して、一斉に東京湾及び流域の河川等において水質調査等を実施している。第7回目の実施となる今回は、平成26年9月3日を調査基準日として、141機関により溶存酸素量(DO)等の調査を実施。溶存酸素が少ない海域(4mg/L未満)が湾奥部に広がっていた。また、生物調査は10件報告があり、植物プランクトンからアサリ等の二枚貝、ハゼ等の魚類に至るまで多様な調査が実施された。さらに、環境啓発活動等のイベントは19件の実施報告があり、水辺の自然に親しみを持ってもらうことを目的としたイベントが多く報告されたという。
| 情報源 | 
           
          
            環境省 報道発表資料
           東京湾環境一斉調査  | 
      
|---|---|
| 機関 | 環境省 | 
| 分野 | 
          自然環境 水・土壌環境  | 
      
| キーワード | モニタリング | 環境省 | 東京湾 | 生物 | 河川 | 水質汚濁 | 調査 | DO | 流域 | 溶存酸素 | 
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