アメリカエネルギー省（DOE）は、住宅や商業ビルの省エネや光熱費削減を支援するため、冷暖房や断熱材など、最先端の省エネ技術の開発プロジェクトに計1100万ドルを拠出すると発表した。低価格の大型窓用プラスチック断熱フィルムや天然ガスを活用したヒートポンプの開発のほか、エネルギー効率に関するソフトウエアの開発など12のプロジェクトが対象となる。アメリカでは、総エネルギー消費量と炭素汚染のそれぞれ40%が建物に起因している。冷房などの冷媒として使用される、強力な温室効果ガスでもあるハイドロフルオロカーボン（HFC）の排出量は、2030年までに約3倍になると予測されている。今回のプロジェクトでは、エネルギー効率の向上だけでなく、HFCなどの温室効果ガスの排出抑制も目指す。また、オープンソースソフトウエアの開発により、企業や住宅所有者がエネルギーの利用を迅速かつ簡単に分析することが可能となり、省エネ技術をより有効に利用することができるという。