世界気象機関（WMO）と世界エネルギー気象会議（WEMC）は、エネルギー部門が気候・気象の情報や知識を利用しやすくする覚書に署名した。世界的なエネルギー需要の増加とエネルギー供給方法の大規模な転換の中で、エネルギー部門は太陽光や風力など気候・気象の影響を受けるエネルギーを利用した低排出発電に取り組んでおり、発電量を予測し電力需要を満たす発電容量を維持するための気象情報を必要としている。今回の覚書は、エネルギー部門の効果的かつ効率的な操業を支援することを柱とし、両機関は協力して、エネルギーシステムの計画・設計・操業・維持に必要な気候情報の種類と形式を特定・提供し、持続可能な開発目標7やパリ協定の国別目標の達成につなげる。両機関の協力関係の強化は、特に途上国や中所得国のエネルギーのための気候サービス関連プロジェクトを促進するものであり、プロジェクトを支援する合同研修コースも、2018年5月に中国の上海でWEMCが主催する「エネルギーと気象学の国際会議」（ICEM）に合わせ実施する予定である。